ドコモのdショッピング ふるさと納税百選のメリット・デメリット！おすすめ5サイトや手順も解説！

ドコモのネットショッピングサイト「dショッピング」でふるさと納税ができます。年末にかけて駆け込みが増えるため、今のうちにやっておくと人気商品の在庫切れがなく済みます。

「ふるさと納税」って名前は知ってるけど——

と思ってませんか？

思ってる思ってる。わたしがまさにこれだわ・・

モコちゃん

そこで、ドコモを利用している人やdカード・dポイントを普段利用している人が、ふるさと納税をする場合はdショッピングを利用するのが一番お得なのか。

本記事ではdショッピングのふるさと納税百選のメリット・デメリット、ふるさと納税のやり方や5つのおすすめサイトを解説していきます。それでもやり方がわからないときや、面倒くさい場合はドコモでサポートを受けてみるのをおすすめします。

ふるさと納税おすすめサイトTOP5

^{※1 2023年1月時点 調査実施機関：(株) インテージ
※2 2023年1月時点 自社調べ　さとふるサイトユーザー対象}

▼Youtubeでも解説中！

ふるさと納税とは？

ふるさと納税とは、住んでいる地域や生まれた故郷、応援したい地域（自治体）に寄付する制度です。寄付をすることで、寄付した金額のうち2,000円を除いた金額は、所得税の還付や住民税の控除が受けられるうえに、自分で選んだ返礼品がもらえる節税対策となる仕組みです。

ドッくん

めちゃくちゃ簡単だよ！まずは概要から解説していくね！

ふるさと納税を「する人」と「しない人」の違い

ふるさと納税をする人・しない人の違いは、単純に返礼品がもらえるかもらえないか。詳しく解説していきます。

▼ふるさと納税しない場合

ふるさと納税をしない場合、自分が住んでいる地域に納税します。要は今まで通り。

▼ふるさと納税をした場合（例：50,000円を寄付した場合）

自分が住んでいる地域の他に、応援したい地域などにふるさと納税で寄付した場合、2,000円を除いた金額分が翌年の住民税や所得税から減額されます（今回の場合50,000円を寄付すると2,000円を引いた48,000円が減額）。また寄付した金額の30%以内の返礼品がもらえます。

つまり——

50,000円を寄付→48,000円が住民税や所得税から減額＋15,000円相当の返礼品＝約63,000円のリターン

ドッくん

どうせ住民税は払うんだし、どうせなら返礼品もらった方がお得だよね！ってこと。

自治体で選ぶか返礼品の好みで選べる

ふるさと納税の寄付先は、応援したい地域（自治体）から返礼品を選べます。しかし、返礼品がイマイチなこともあるため、返礼品の好みで選ぶことができます。

海鮮やお肉やお酒、ギフトカードやお酒やお酒がたくさんあるじゃん！！

モコちゃん

よっぽど応援したい自治体があるなど以外は返礼品から選びましょう。ほとんどのサイトでは、ランキング形式で表示されているので、返礼品から選ぶ方が満足のいく寄付になると思います。

寄付できる金額は収入によって上限が変わる

寄付金額は収入によって異なり、上限金額を上回る寄付をしても、収入に沿った分しか控除されません。

例）控除上限額の目安

上表はほんの一例です。

ふるさと納税を受け付けているサイトなら、控除額シミュレーションができるので必ず行いましょう。ただあくまで目安なので、具体的な金額は、お住まいの市区町村で問い合わせるのが良いでしょう。

寄付金控除手続きが必要

ふるさと納税は、寄付して返礼品をもらって終わりではありません。必ず「控除手続き」が必要です。控除の申請は、「確定申告」と「ワンストップ特例制度」の2つがあり、確定申告が必要ない人はワンストップ特例制度の方が申請が簡単です。

しかし、誰でもワンストップ特例制度が受けられるわけではなく、「年間の寄付先が5自治体以下」でないといけません。また個人事業主や年収2,000万円を超えている、医療費控除を受ける人はワンストップ特例制度が利用できないため、確定申告で控除申請を行います。

+ ワンストップ特例制度とは？ ▼

ワンストップ特例制度とは、ふるさと納税をした後に確定申告をしなくても控除が受けられる制度を指します。寄付した自治体分の申請書を送る必要があります。
ワンストップ特例制度のスケジュールは、寄付をした翌年の1月10日までに書類を送らなければいけません（遅れた場合は確定申告）。

「寄附金税額控除に係る申告特例申請書（見本画像）」に必要事項を記入し、寄付した自治体に送付するだけで控除が受けられます。

▼申請書の見本

クリックで拡大できます

ふるさと納税を申し込んだサイトにログインし、マイページから住所・氏名・自治体名が記載された申請用紙をダウンロードできます。

また準備するものは、ふるさと納税をした受付サイトによって異なる場合があるので、そちらでご確認ください。

ドッくん

最近では、受付窓口や自治体によってワンストップ特例制度がオンラインで申請できるようになっているんだ。

2023年10月からの制度改正

記事をあげるタイミングが遅すぎました。

総務省より「ふるさと納税の次期指定に向けた見直し」が発表され、2023年10月からふるさと納税のルールが改正されました。大きくは以下の2点。

募集適正基準の改正

第一号寄附金の募集に要する費用（法附則第七条第二項に規定する申告特例の求めに関する事務、第一号寄附金の受領を証する書類に関する事務など、当該募集に付随して生ずる事務に要する費用を含む。）の額の合計額が、当該指定対象期間において受領する第一号寄附金の額の合計額の百分の五十に相当する金額以下であること。

引用：総務省「ふるさと納税の次期指定に向けた見直し」より（一部抜粋）

これは、ワンストップ特例制度などの事務の経費を含めて寄付金額の5割以下にすること。と小難しく書いていますが、要は今までの返礼品より質・量が落ちる、あるいは同じ質・量でも寄付金額が値上がりするということです。

今まで1kgのホタテが14,000円だったのに、同じ量で16,000円になってしまうなど、消費者側にとっては良い影響ではありませんね。

地場産品基準の改正①

当該工程が食肉の熟成又は玄米の精白である場合には、当該地方団体が属する都道府県の区域内において生産されたものを原材料とするものに限ることとする。

引用：総務省「ふるさと納税の次期指定に向けた見直し」より（一部抜粋）

地場産品基準の改正で大きく影響があるのは自治体側です。簡単に言えば、「自分で作ったものじゃないと返礼品とは認められない」ということ。

今までは他の地域で作ったものでも、自分の地域に工場があれば地場産で出せていました。それが今後、外国産のお肉や、他地域で収穫されたお米などは返礼品として出せなくなります。

Amazonギフト券など特産品でもない品がラインナップになっている自治体もありましたが、今後はふるさと納税受付サイトの独自キャンペーンを活用するしかなさそうですね。

地場産品基準の改正②

前各号に該当する返礼品等と当該返礼品等に附帯するものとを合わせて提供するものであって、当該返礼品等の価値が当該提供するものの価値全体の七割以上であること

引用：総務省「ふるさと納税の次期指定に向けた見直し」より（一部抜粋）

地場産品と付帯する品で構成されたセット品の基準が「価値全体の7割以上である」必要があります。

区域内で製造された「そば」と区域外で製造された「そばつゆ」のセットは認められるとされていますが、区域外で製造された「ビール」と区域内で製造された「タオル」は認められないとされています。

つまり、地場産品に付帯するものが、社会通念上関連性があるかによって判断されます。

dショッピングのふるさと納税百選のメリット・デメリット

ドコモのショッピングサイト「dショッピング」でも、ふるさと納税（名称：ふるさと納税百選）ができます。タイミングさえ合えば、dポイント還元率が最大15倍にまで上がります。

個人的に、dショッピングのサイト自体使いやすいものの、自治体の少なさから選べる返礼品が少ないところが難点。ドコモユーザーやdポイント経済圏ならメリットはありますが、特にこだわりがないなら、「楽天ふるさと納税」や「ふるなび」の方が品数の豊富さや還元率からも、お得になる場合が多いです。

▶dショッピング ふるさと納税百選をみる

dショッピングふるさと納税のメリットとデメリットを見てみましょう。

メリット① dポイントがたまる・使える

dショッピングのふるさと納税百選では、寄付した金額に対してdポイントがたまります。また寄付するタイミングやdカード支払いの有無によって還元率が異なります。

dカードを持っているならdカード決済でいつでも5%は還元されます。例えばふるさと納税百選で30,000円をdカードで支払うと1,500ポイントたまります。通常300ポイントと考えるとdカードで支払わない理由はないですね。

また毎月「5」の付く日なら7%還元、毎週土日も7%還元で、5のつく日と土日が重複すると最大9倍、はじめての寄付が土日ならなんと15倍還元！

さらに、ふるさと納税百選ではdポイントを使って寄付することができます。

ドッくん

期間・用途限定ポイントも利用できるから、有効期限が迫っているならふるさと納税百選で使うのもアリ！

メリット② dカード GOLD年間利用額クーポンが使える

dカード GOLD年間利用額クーポンとは、dカード GOLDを年間100万円以上決済すると1万円分のクーポンがもらえる制度です。最大は年間200万円決済して2万円クーポンまで。

寄付金額がクーポン金額を上回る必要がありますが、dポイントと併用が可能です。最近ではクーポンを利用して寄付する人も増えているので、使い道に迷っている人はふるさと納税百選で使用するのもおすすめです。

2024年配布クーポンの交換期限は2025年5月15日までなので、早めに使ってしまいましょう。

メリット③ サイトが見やすく使いやすい

ふるさと納税百選は、あまりごちゃごちゃしておらず、シンプルで見やすい印象です。自治体が少なく返礼品数も少ないからこそのメリットと言いましょうか。少ない選択肢から選ぶ方が疲れず早く済みます。

ランキング・カテゴリ別・寄付金額から探すことができ、「ポイントなんて興味なし」なんて人にも、シンプルイズベストのdショッピングふるさと納税百選がおすすめできます。

デメリット① 自治体数が少ない

全都道府県表示されているが取り扱っていない場合もある

自治体数とは寄付できる地域の数を指しますが、「dショッピング ふるさと納税百選」では現在228件。楽天ふるさと納税では1,584件なので雲泥の差。ですが—

ドッくん

2022年10月から運営開始していて、1年で200自治体を超えているのはすごい！

という見方もできます。

dポイントカード登録数は約6320万（2023年3月時点）契約あり、実際にdポイント利用者数とは乖離があるでしょうが、ここからまだまだ伸びていくでしょう。

それでも返礼品の数は5万品目以上あるので、品数が少ないとはならないでしょう。

デメリット② 公式サイトで控除額シミュレーションができない

dショッピング ふるさと納税百選では、控除額シミュレーションの機能がありません。公式サイトにあるのはパターン表のみで、個人事業主や自営業の場合、年金受給者の場合などの記載はありません。

大手ふるさと納税受付サイトには、大体シミュレーション機能がついているのに、ここは残念。

デメリット③ ワンストップ特例制度オンライン申請ができない

大手ふるさと納税サイトでは、ワンストップ特例制度をスマホとマイナンバーカードがあればオンライン申請ができ、郵送の手間も省けます。しかしdショッピングのふるさと納税百選では、このオンライン申請ができないため、必要書類を揃え郵送しなければいけません。

書類を揃えたり、マイナンバーカードのコピーなど地味に面倒なので、dショッピングも早く対応してくれることを期待します。

ふるさと納税百選で返礼品を見る

ふるさと納税おすすめサイト

ふるさと納税は、受付できるサイトが多数あり、サイトによって返礼品数や寄付できる自治体数が異なります。またサイトによって、ポイント還元があったり、還元率が違うなど、どこで申し込めばいいのか迷う人も多いはず。

ここでは、ふるさと納税のおすすめサイトを5選解説していきます。

おすすめNo.1：楽天ふるさと納税

楽天ふるさと納税は、楽天ポイントの還元率の高さと、自治体数の多さが最大の魅力です。楽天会員なら間違いなく「楽天ふるさと納税」でしょう。

楽天では、ポイント還元率最大15.5倍になる「SPU（スーパーポイントアッププログラム）」という制度があり、楽天サービスを使えば使うほどポイントアップします。さらに「お買い物マラソン」や「楽天スーパーセール」など組み合わせると、最大30.5%の還元率になります。

楽天会員になる必要がありますが、楽天市場で買い物したことがある場合はログインだけでふるさと納税が利用できます。いつもの買い物と同じ感覚で利用できるのも嬉しいポイントです。

ドッくん

楽天市場を使ったことがない人は少ないと思う。やっぱり昔から会員基盤を増やしてきたのは強いね。

2023年10月時点の返礼品ランキング

1位	2位	3位	4位
5位	6位	7位	8位

※ランキングは随時変動するため、詳細は公式サイトでご確認ください

楽天ふるさと納税は、レビュー数も多く過去に頼んだ人の感想も参考にできます。

また10/18より、ワンストップ特例制度のオンラインサービスがスタートしているので、郵送の手間も省けて楽なので活用してみてください。

楽天ふるさと納税で返礼品を見る

おすすめNo.2：ふるなび

ふるなびでは、2024年1月31日まで最大30%相当の「ふるなびコイン」の期間限定キャンペーンが魅力です。1万円の寄付をすると最大3,000円相当のコインがもらえます。

ふるなびコインをためると、Amazonギフトカードやdポイント、PayPay残高や楽天ポイントに交換できます。

ふるなびコインの交換レート

他にも返礼品のレビューをするだけで最大200コインがもらえたり、ふるさと納税以外でもふるなびコインがもらえるサービスも行っています。

ふるなびでは、食料品以外に家電製品の品数が多いのも特徴の一つです。オーブントースターやカメラレンズ、炊飯器や掃除機など、見ているだけでも楽しいと思います。

しかし注意したいのは、当然ながら家電製品の寄付金額は比較的高いため、寄付金額の上限を超えないようにしてください。上限を超えた分の寄付金額は控除の対象になりません。

ふるなびもワンストップ特例制度オンライン申請ができるので、ぜひ活用してください。

ふるなびで返礼品を見る

おすすめNo.3：さとふる

さとふるはソフトバンクグループが運営する、ふるさと納税受付サイトです。麻生久美子さんや東京03などを起用したCMはよく目にした人もいる通り、認知度No.1のサイトです。

ソフトバンクグループが運営していることもあり、PayPay関連のキャンペーンがあるほか、ドコモ・au・ソフトバンクのスマホ料金と一緒に払える決済方法や、クレジットカード決済、コンビニ決済など充実しています。

またキャンペーンや特集が豊富にあり、「訳ありお礼特集」や「おせち特集」など盛りだくさん。見ているだけでも楽しいです。

ソフトバンクグループの安心感があるので、利用者も多く満足度も高いと言えます。

さとふるで返礼品を見る

おすすめNo.4：dショッピング ふるさと納税百選

ドコモの「dショッピング ふるさと納税百選」では、普段からdカード・dポイントを利用しているなら断然お得です。毎週土日ならdポイントが最大7倍、初めての寄付なら最大15倍のdポイントがもらえます。

またdポイントが寄付金に充当できたり、dカード GOLD年間利用額クーポンが利用できるのも嬉しいポイント。使い道に迷っている人はふるさと納税で使うのも大ありです。

デメリットで書いたように、自治体数の少なさやワンストップ特例制度がオンライン上でできないことからこの順位ですが、ポイント還元率やサイトの使いやすさから、上位サイトとは引けを取りません。

ふるさと納税百選で返礼品を見る

おすすめNo.5：ふるさとチョイス

ふるさとチョイスは、自治体数がトップの受付サイトです。上位2サイトのようなポイント還元はありませんが、応援したい自治体や返礼品から選びたい人におすすめのサイトです。

ふるさとチョイスのポイントサービス「チョイスマイル」があり、自治体に寄付した分がポイントで付与され、そのポイントを使って返礼品と交換することができます。

例えば、10,000円寄付すると10,000ポイントがもらえ、ポイント交換対象の品と交換したり、昨年分と今年分でポイントを合算してより高額な品を選ぶことができます。
^{※ポイントには有効期限があります
※ポイント交換で選択できない品があります}

リアルイベントとして「ふるさとチョイス 大感謝祭」が毎年行われており、全国各地の特産品や伝統工芸など、生産者の人たちと交流しながら試飲や試食ができます。2023年は11月12・13日に開催されます。

ふるさとチョイスで返礼品を見る

ワンストップ特例制度の手順

ワンストップ特例制度は、確定申告の必要がなく控除を受けられる仕組みです。確定申告より申請方法は簡単なので、ワンストップ特例制度が受けられるなら活用しましょう。

ここから解説するフローは従来のやり方です。オンライン申請とはやり方が異なります。

それぞれ見ていきましょう。

Step1 申請に必要な書類を揃える

ワンストップ特例制度で必要な書類は大きく2つあります。

寄附金税額控除に係る申告特例申請書は、ふるさと納税をした受付サイトによってマイページでダウンロードできる場合と、自治体から寄付金受領証明書と同梱されて届く場合があります。

Step2 書類に必要事項を記入する

出典：楽天ふるさと納税

Step3 提出期限までに自治体に書類を郵送する

以上の必要書類を、寄付した自治体へ郵送します。提出期限は寄付した年の翌年の1月10日までなので、余裕をもって準備しましょう。もし期日を過ぎてしまった場合は確定申告が必要です。確定申告の期日は、翌年の2月16日~3月15日の1ヵ月間となります。

ワンストップ特例制度の方が期日が早く来るため、年内に準備しておくことをおすすめします。

また郵送する住所は、受付サイトで確認ができます。

ワンストップ特例制度オンライン申請ができる

先述した書類を準備しなくても、スマホとマイナンバーカードがあればオンライン上で申請が可能です。書類のコピーや郵送の手間が省けるので非常に楽に終えられます。

しかし、対応している自治体やオンライン申請できる受付サイトが限られているので、「対応していたら使う」くらいで考えましょう。

確定申告とワンストップ特例制度の違いは？

ワンストップ特例制度では住民税のみ控除対象ですが、確定申告では所得税と住民税が控除対象になります。しかし控除金額は同じなので、どちらが得でどちら損と言うことはありません。

しかし、寄付できる自治体数がワンストップ特例制度は5つまでに対して、確定申告では制限がありません。より沢山の自治体に寄付をしたい人は確定申告がよいでしょう。
またワンストップ特例制度は寄付した自治体ごとに申請書を作成する必要があり面倒なこともありますし、申請期限も確定申告より早いため、メリットと言えば申請が簡単ということでしょう。

ふるさと納税のよくある質問

ふるさと納税の一般的によくある質問をまとめましたので、ぜひ参考にしてください。

ドコモショップでもふるさと納税のサポートをしてくれる

ドコモショップでは10月よりふるさと納税のサポートを開始しています。サポートができる受付サイトは以下の通りです。

ドコモショップ限定特典もあるので、サポートを受けたい人はお近くのドコモショップへ行きましょう。

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